「ハートの女王 パイをつくった
とある夏の日 一日かけて
ハートのジャック パイを盗った
かけらも残さず持ち去った」
児童文学にファンタジーとナンセンスで革命をもたらしたといわれるルイス・キャロルの傑作「不思議の国のアリス」は、聖書の次に読まれているといわれ、ナンセンスに次ぐナンセンスで物語が進みます。
裁判とは、辞書によれば「ある基準に基づいて判断や裁定を行うこと」ですが、アリスが迷い込んだ裁判が、法律のような基準に基づいたものなのかどうか全く語られないことからしてナンセンスです。
訴訟内容とされる冒頭の歌が事実かどうかもわかりません。裁判所の真ん中に盗まれたはずのパイが積まれているからです。鎖につながれているのも「ジャック（the Knave；ならずもの）」で、「ハートのジャック（the Knave of Heart；トランプのハートのジャック）」ではありません。ジョン・テニエルによる初版の挿絵でも、被告人席のトランプはクラブの模様の衣装を着ています。人違いかもしれません。
アリスを含む三人の証人のうち、証拠を提供できたものはひとりもいません。白うさぎが証拠と主張する手紙にも、裁判と全然関係なさそうな詩が書いてあるだけ。極め付けは、評決より先に判決すべきだとするハートの女王の主張。裁判の形をとっているだけで、やることなすことすべてナンセンス！
しかしこうしたことは、どうやら現実でも起きているようです。
1970年代、ロッキード事件などを背景に腐敗防止の法制化を進めた米国は、自国企業の手足だけ縛るのは国際競争力低下のもとだとの懸念から、経済協力開発機構（OECD）を通じて他の先進国にも同様な法制化を働きかけます。
この腐敗防止と国際競争力を天秤にかけるというナンセンスの結果、1997年に採択されたのが「OECD外国公務員贈賄防止条約」です。このとき英国は、日本などが法制化するなか、したたかにも「コモン・ローで規定済み」といって、英国内の法整備を行わないまま条約を締結しました。
コモン・ローにないからこそ作った条約という枠組みに賛同はするけど従わないというナンセンスに、英国への国際社会の不満がくすぶり続ける一方、2006年に起きた世界的な航空宇宙関連企業BAEシステムズによるサウジアラビアへの大型贈収賄疑惑事件を契機に、英国内でも取締強化の機運が高まります。一旦開始された捜査が「国益」を理由に突然中止されたためです。
国家が真相の究明と国益を天秤にかけるというナンセンスに沸騰した内外の世論に押され、従来法を抜本的に見直さざるを得なくなった英国は、かつての米国と同じ懸念を持ったといわれます。即ち、腐敗防止と国際競争力を天秤にかけるというナンセンスです。
そこで、新しい「2010年英国贈収賄法（Bribery Act 2010 ; 2011年7月1日施行）」では、懸念を封じる手段のひとつとして、国境を超えて法律を適用する「域外適用」が採用されました。英国に登記していなくても、英国内を通過する物流や英国企業との取引など、英国内に何らかの事業活動がある企業すべてに新しい法律を適用することにしたのです。日本企業も例外ではありません。英国内に少しでも事業活動があるとみなされたなら、アジアや中東で犯した贈収賄行為にもこの法律が適用され、英国で裁かれうるのです。実際、法律の存在を知らない法人・個人にも適用可能なこの法律は、英国内の取締強化というよりも、途上国での腐敗行為を広く取り締まることによって英国企業の国際競争力を守ることに主眼があるといわれています。国内法の顔をしていますが、英国企業ひいては英国経済を守るためにライバルを蹴落とす落とし穴みたいなものです。国内規制を目的としない国内法なんてナンセンスの極みではないでしょうか。
一見でたらめに見えるけれど、実は厳密に組み立てたロジックで既存の秩序や価値観に否定を投げかけ、意味を逆転させていくことをノンセンスといいます。
米国や英国が掲げる国際社会から腐敗行為を撲滅するという高尚な目的は、ナンセンスが重なって生じる矛盾がエスカレートするうちに「誰が贈収賄をしたか」より「誰が利権という名のパイをとったか」のほうが大切というノンセンスになってしまったようです。
上述の英国法施行後、この法律から生じる責任を相手方に転嫁するといった契約条文が日本でも出始めています。コンプライアンスの名の下に、ノンセンスのツケを押し付けられるようなナンセンスに巻き込まれないよう注意が必要です。
(2011/10/10)